大きな魅力を再発見！意外と知らないタワーマンションの建築基準

何メートル以上のマンションがタワーマンションかご存じですか？

何階以上のマンションがタワーマンションかご存知ですか？

大きいマンションをすべてタワーマンションというのではなく、何をもってタワーマンションというのか基準があります。

意外と知られていないその基準を知ることで、タワーマンションの、さらなる魅力を知っていただきましょう。

タワーマンションの定義

建物の大きさは、建築基準法や消防法などにより制限されています。

実は、その中に「タワーマンション」を定義する規定は存在しません

真っすぐ高くそびえ立つ姿がタワーを連想させることから、一般的に「タワーマンション」と呼ばれるようになったというのが、実際のところのようです。

また、建築基準法では、高さ60メートルを超えた建物にはより厳しい構造強度基準を適用していることから、高さ60メートルを超える建物を超高層建築とする見方があります。

これは、定義ではありませんが、一定の基準をあえて設けるとなるとこの60メートル超以上のマンションをタワーマンションと呼ぶのが通例です。

建築基準法による基準

建築基準法は、私たちの生命や健康、財産を守るために地震や火災などに対する安全性や建築物の敷地、環境などに関する基準を定めたものです。

先程お伝えしたように、一般的に高さ60メートルを超える建物がいわゆるタワーマンションと呼ばれますので、その超高層建築物の安全性に関わる主な基準をご紹介します。

構造強度

高さが60メートルを超える建物は、コンピューターのシュミレーションを使って、想定される地震波などで、建物がどのように揺れるかを検証し、構造耐力上の安全を確かめた上で、国土交通省の大臣認定を受けることが義務つけられています。

この認定を受けた建築物は、震度6強から震度7の地震の際、高さに対する揺れが概ね1/100以内になるように設計されています。

設備

タワーマンションの代表的な設備といえば、エレベーターですが、それには、厳しい基準が設けられています。

地震の際、震度ごとに決められている基準は、

・震度6強から震度7の地震の際、エレベータのかごが脱落しないこと

・震度5弱程度の地震の際、エレベータが直ちに停止すること。

・震度4程度の地震の際、自動的に最寄りの階へ移動、着床し、乗客が避難できること。

があります。

消防法による基準

もう一つ、タワーマンションのように、高階層になればなるほど、火災発生時の対策にも消防法による建築物の基準が設けられています。

高さ31メートル以上

火災の際のはしご車の多くが対応できる高さの限界が31メートルほどです。

そのため、消防隊員が迅速に高階層へ消化、救出活動に向かえるように「非常用エレベーターの設置」が義務付けられています。

高さ100メートル以上

火災発生時に地上へ逃げるだけでなく、空からも避難できるように、ヘリコプターの「緊急離着陸場」の設置が義務付けられています。

屋上に「H」のマークがある建物がそれにあたります。

また、高さ45メートル以上100メートル未満の建物には、ヘリコプターが着陸できなくても、空中にとどまって救出活動を行なえる「緊急救助用スペース」を設けることが要請されています。

屋上に「R」のマークがある建物がそれにあたります。

その他の基準

高さによる基準の他に、タワーマンションならではの施設があることもひとつの基準と言えます。

ハイスペックな施設やサービスとしまして、パーティールームやプール、ジムの他住人の親戚や知人が宿泊できるゲストルームが完備されているという
タワーマンションもあります。

また、24時間体制のフロントコンシェルジュやクリーニングの受け渡しといった、日常生活に役立つサービスを行っているタワーマンションも少なくありません。

まとめ

これまで、何をもってタワーマンションというかその基準をお伝えしてきました。

タワーマンションと呼ばれる建物は、「眺望の良さ」だけでなく、厳しい基準をクリアして建てられているということからも、「建物自体のクオリティ」「施設やサービスの充実度」の両方において、大きな魅力を持ち合わせている建物であると言えます。